以上の結果から研究グループは、「家族に喫煙者がいる人といない人では、食生活などの他の生活習慣も異なる場合があるので、実際には受動喫煙と肺がんに関係がなくとも、見かけ上関係があるような結果になっている」という批判はあてはまらず、食生活の違いにかかわらず、受動喫煙は実際に肺がんリスクを高めているだろうと考察している。
また研究者らは、受動喫煙の量が多く、肺がん予防の可能性のある食品や栄養素を食べる量が少ないという、2つの要因が重なった場合には、肺がんリスクの増加が100％（2倍）にもなる危険性があることを強調している。
自分でたばこを吸っている人の肺がんリスクの上昇が、吸わない人の数倍～十数倍にのぼることに比べると、自分でたばこを吸わない人の、受動喫煙によるリスクの上昇は、必ずしも大きくありません。
このように小さなリスクの影響を調べる時には、他の要因の影響を受けやすくなります。
「他の要因」の代表である食生活を考慮してくわしい分析を行い、食生活の相違にかかわらず受動喫煙によってリスクが上昇することを示した点に、この研究の意義があるで（研究デザイン症例対照研究）国際がん研究機関がヨーロッパで行った受動喫煙と肺がんの疫学研究の結果が浸透するのを阻止するために、フィリ。
プスーモリス社を中心とするたばこ企業連合が、論文の出版前から周到な対策を取っていたことが明らかになりました。
米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校の研究者によるこの報告は、「ランセット」2000年4月8日号に掲載されました。
フランスのリヨンにある世界保健機関（WHO）の国際がん研究機関は、受動喫煙と肺がんについての症例対照研究を1988年から開始し、その結果は1998年の「米国立がん研究所雑誌」に掲載された。
この研究は、ヨーロッパ7力国の非喫煙者で肺がんになった人650人と、健康な非喫煙者1542人を対象に行われた。
配偶者が喫煙している場合は28％、職場でたばこの煙を浴びている場合には17％のリスクの上昇があった（同じ研究で、これとは別の解析結果を前節で解説）。
この研究を始める時には、30％程度のリスクの上昇を検出することを目的に、対象者の人数を決めた。
ところが実際のリスク上昇はそれより小さかったため、統計的に意味のある結果にはならなかった。
しかし研究者らの結論としては、受動喫煙による肺がんリスクの上昇を示した、それ以前の調査に一致する結果としてこれを位置づけている。
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